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多職種チームでALS患者の治療とケアを
5月13日 東邦大学医学部 ALSシンポジウム 
(2017/06/05)
 5月13日 (土)、都内でALSシンポジウムが開催された。主催したのは、このほど大学病院における多職種連携診療を目指して、ALSクリニックを立ち上げた東邦大学医学部。当日は呼吸器をつけた当事者を含め200名以上が参加し、日米の状況を比較しながら、ALSの治療とケアについて議論が行われた。
 特別講演はコロンビア大学神経内科のALSセンターで主任を務める三本博氏。アメリカではALSは病院ではなく、ALSクリニックと呼ばれる専門機関が治療とケアにあたっている。全米に約90カ所。神経内科医、リハ医、PTやOT、ST、ソーシャルワーカー、カウンセラー、栄養士などさまざまな専門職が所属し、患者は1カ所で治療やケアのフォローを受けられるという。
 「神経疾患の中でも進行が早いALSは特に多職種の密な連携が求められる」と三本氏。チームでかかわることで生存期間が延びるという結果が出ているほか、多くのALS患者が集まるため、専門職の教育面からも有効だと紹介した。
 ただし一人あたりの患者にかかるコストは高く、保険からの支払いだけでは賄いきれず赤字になることも。そのため、リサーチのためのファンドや寄付などでやりくりしている状況だと話した。
 3年間半米国のALSクリニックで従事し、このほど東邦大学でALSクリニックを立ち上げた狩野修氏も講演を行った。「長らく多職種診療をと言われてきたが、現状は単に専門職が存在するだけで連携診療になっていない。きちんと顔を合わせ、目標を共有できるチームづくりを目指したかった」と狩野氏。立ち上げにあたって各診療科に根気強く説明を続け、現在火曜の午後にカンファレンスの時間を設定。チーム医療への第一歩を歩み始めたところだという。
 後半は、日本版ALSクリニックのあり方に関する議論も行われた。「在宅医療やケアが発達している日本では、病院よりも地域ケアにベースを置いたモデルを構築していくほうがふさわしいのではないか」という意見も。コロンビア大の三本氏も、「日本には優れた在宅ケアの仕組みもある。米国の方法にとらわれず、既存のよいものを生かして取り組んでほしい」とエールを送った。
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